報連相ができるようになるには?すぐに徹底される方法!

部署内の多発するミスに頭を悩ませてはないだろうか。個々のミスは些細なことでも、ミスが重なれば業務に支障を及ぼすこともある。管理者の立場として、ミスの多発は見逃せない部分だろう。ミスが増える原因はさまざまだが、ひとつは報連相ができていないことにある。

ここでは、ミスの原因を報連相ができていないことと仮定し、報連相ができない理由、改善するための方法まで紹介していく。

報連相ができない理由はなぜか

社内、あるいは部署内において報連相がうまくいかないのはなぜか。環境による理由、人的な理由に分けて、報連相ができない理由を探ってみる。

報連相ができない会社の特徴

報連相が徹底されないのは、社員を取り巻く社内環境が問題のひとつに挙げられる。常にピリピリした空気が漂っている、立場に限らず報連相する習慣がついてないなど、心当たりはないだろうか。

まず、常にピリピリしている会社について考えてみる。重要な判断をくだす上の役職が常にピリピリした雰囲気だと、部下は話しかけて良いものか迷ってしまうことがあるという。特に新人の場合は、上司の機嫌を伺うことに集中して報連相のタイミングを逃してしまうことも少なくない。

たいした連絡でなければ報告が遅れても問題ないかもしれないが、新人だとそうした判断が難しく、大きなミスにつながってしまう可能性もある。

次に、社内の報連相に対する意識だ。特に作業が特定のメンバーに固定されているような職場だと、報連相が習慣づいていないこともある。問題は、報連相が習慣になっていないために、報連相がいかに重要か、各々意識できていないことだ。これから報連相を徹底しようと呼びかけても、報連相の重要性を分かっていなければ浸透していかない。

報連相ができない理由

ここまで報連相ができていない会社の環境について問題点を挙げたが、問題は環境だけではない。報連相をしなければならない個人にも原因はある。なぜ、社員が報連相をためらってしまうのだろうか。

ひとつは、上司の追及から逃れたい心理だ。「怒られるのがこわい」あるいは「責任を取るのがこわい」といった逃げの姿勢が、報連相を妨げている。こわいという気持ち以外にも、ミスを周囲に知られるのが恥ずかしいという心理も中にはあるだろう。

もうひとつは、自分で解決できる事柄だと自己判断してしまっていることにある。中にはひとりで処理できる案件もあるかもしれないが、ひとつのプロジェクトには多くの人間がかかわっていることも多い。

ミスをした本人が大丈夫と考えていても、その判断が周囲の作業の進行を狂わせてしまうこともある。本来なら、ことの大小にかかわらず報連相をすることが重要だが、そうした意識が個々にないと報連相は思うように行われない。

報連相ができるようになるには

報連相ができないのは、個々にも問題があるが、社内環境も影響していることが分かっただろう。社員一人ひとりが報連相の意識を持つことももちろん重要だが、そこまで持っていくために、会社側あるいは上司側からできるアプローチもある。

社内でできること

社内でできる取り組みにはどういったものがあるか、3つ紹介する。

・報連相がどれだけ重要か共有する
報連相がうまくいかない原因のひとつに、社内で報連相が重要という認識がなされていないことを挙げた。報連相の重要性を理解してもらい、各々の行動につなげるには、重要性を社内でしっかり共有することが大切だ。

しかも社内環境としてできあがっている場合は、何度もその重要性を説く必要がある。1回の説明では各々の意識に響かないためだ。改善するには、定期的な研修に盛り込むのもひとつの方法だろう。

・報連相の仕方を決める
部下が上司の機嫌を伺うことが、報連相の滞る原因のひとつと説明した。それでは、この時間に必ず報告をしなければならないルールがあったらどうだろう。それが社内のきまりなら、実行に移すのではないか。

時間帯に限らず、メールや口頭、文章など方法まで指定しておくと親切だ。ルーティン化すれば、報連相のたびに部下は方法に悩み、上司の機嫌に一喜一憂しておびえることも減る。

・報連相がしやすい環境を作る
報連相の徹底には、報告を受ける上司の心構えも重要といえる。上司の苛立った態度そのものが、部下の報連相を妨げるためだ。部下の報告に過剰に反応して、怒ったり、批判したりすることは避けたい。あくまでも建設的に接し、適切な指示を与えることが大切だ。

ツールを使う

口頭やメールなど、特定のコミュニケーション方法に依存することで報連相が滞っている場合は、ツールの利用も検討に入れたい。社内SNSなど、ツールを利用すれば、他方がその場にいなくても報連相を済ませることができるためだ。これにより、すれ違いによって報連相ができないことが減る。

コミュニケーション型目標達成サービスのGoalousを導入すれば、報連相しやすい環境を構築することが可能だ。報連相を円滑にするために、Goalousの利用を検討されてはいかがだろう。

まとめ

報連相が徹底されない理由は、社員個人だけでなく、会社の環境にもある。報連相をするように促すことも重要だが、それ以上に上司が受け入れる心構えを示し、報連相しやすい環境を整備することを重視したい。環境を整備するにあたっては、ツールの活用も念頭に入れておくと良いだろう。

作業の停滞は不透明なゴールにある?プロジェクト進め方のコツとは

管理職がプロジェクト進捗の調整や管理をメインにした仕事というのは、ほとんどの人が知識として持っていることだろう。しかし、実際に職に就いてみると、現場職から管理職を見たときのギャップを感じることもある。

難なくできそうに思えたプロジェクトの管理も、実際に携わってみると、はじめのうちは失敗続きになることも少なくない。ここでは、管理職について間もない人へ、プロジェクトの進め方のコツを紹介する。

プロジェクトを進める前に準備すること

プロジェクトを進める前に重要となるのが、計画の立案だ。この計画が現実に即したものでないと、立てたところでほとんど意味のないものとなってしまうどころか、プロジェクトの進捗があやふやになってしまう。

プロジェクトの進行に混乱をきたさないためにも、まずはプロジェクトの計画段階から見直すことが重要だ。ここでは、計画の立て方のコツを紹介する。

達成するべき目標を明確にする

プロジェクトの計画を立てるのにまず重要なのが、最終的なゴールになる目標の明確化だ。目標が分かりづらいと、どのようなプロセスを踏んで良いかあいまになるだけでなく、どういった方向性に進むべきか途中で分からなくなってしまう。

メンバーや関係者間で目標を共有化できるようにするためにも、目標は具体性を持ったものにするべきだ。たとえば、具体的な数字を入れ込んでみるのも良いだろう。

数字や期限を決めるのが難しいプロジェクトであれば、プロジェクト終了の先にどのような領域に達しているべきか、どのようなベネフィットを得たいかが目標設定のヒントになる。

やるべき作業をリストアップする

達成するべき目標と最終的な期限を決めたら、目標達成までに発生すると予想される作業をリストにあげていく。どんな細かな作業であっても、思いつく限り書き出していくのが良いだろう。個人の目標とは違って、チーム全体で共有するプロジェクトの作業工程は細かいほど分かりやすいし、伝わりやすい。

作業のリストアップができたら、ひとつひとつの作業を分類・整理していく。作業をカテゴリ別に分けるのは、のちに優先順位を付ける際に役立つためだ。

たとえば営業であれば、スピードを重視するか、契約金額を重視するかが問われるかもしれない。スピードを重視するなら社内間の連携や上司への報告に関わる作業に、契約金額を重視する場合は顧客のサービスに関わる作業に重点を置くことになるだろう。

スケジュールを組み立てる

目標に対する作業を細分化したら、各メンバーに役割を与えていく。具体的にスケジュールを組み立てる段階だ。

スケジュールを組み立てる段階では、最終的な期限から逆算して、どの作業をいつまでに終わらせるべきか、作業ごとの期限設定も重要になる。作業別に期限を設けないと、どの作業がどのくらい遅れているのか、あるいは目標に対して早いのか、進捗が分からないためだ。

この作業ごとの期限設定は、プロジェクトメンバーの意見も参考にしてみると良い。計画を立てる側と受け入れる方で、作業工程や時間にギャップがある可能性があるためだ。

当事者のヒアリングをもとに余裕を持たせた期限設定を行なえば、不測の事態が起きたとしても、期限までに作業を完了できる可能性は十分に残るだろう。

プロジェクトを円滑に進めるためのポイント

ここまでプロジェクトの進行を成功に導くための計画の立て方を説明してきた。しかし、いくら良い計画ができても、チームでうまく共有ができないと、当初期待していた目標に達することは難しい。ここでは、計画をもとにプロジェクトを円滑に進めるコツを紹介する。

一人一人が当事者意識を持つ

計画の段階では作業をメンバーに振り分けるが、進行状況によっては必ずしも当初の計画通りに行うのが良いとは限らない。計画に遅れが出そうであれば、作業に余裕のあるメンバーがフォローすることが大切だ。

そのためには、プロジェクト管理者自らが率先してフォローにまわることはもちろん、各メンバーに当事者意識を持たせることが重要といえる。

メンバーに当事者意識がないと、自分の仕事が終わればそれで良いと自己完結型のチームになってしまう。自己完結型の問題は、進捗状況がうまく共有されない点だ。一部の作業がスムーズに進んでも、ある時点で引っかかると、チーム全体に遅れが生じてしまう。

それどころか、各々に当事者意識がないと、フォローにまわろうという姿勢も見られない。メンバーがどのようにプロジェクトに関わっているか明確にすると同時に、報告・連絡・相談をこまめに行うことが重要だ。

チームに一体感をもたせる

メンバーの個々の能力が高かったとしても、チーム内の連携がうまく取れないとプロジェクトは思うように進まない。社内だけで完結すればまだ連携は取りやすいが、プロジェクトによっては社外の関係者も交えて進めていかなければならないこともある。

そういった場合、いかにチームとして動いているかメンバーに意識させ、一体感を得られるように持っていくことが重要である。チームとしての一体感を生み出すには、日頃からコミュニケーションを密にして、信頼関係を築いていくことも対策のひとつになるだろう。

このように、プロジェクトを円滑に進めるには、プロジェクトに対して各メンバーがどのように関与しているか意識させるだけでなく、チームとして動いていることを意識させることがポイントとなる。そこで活用できるのが、チーム全体の目標だ。

社内SNSのGoalousなら、設定した目標までのプロセスを、SNSを通して共有することができる。メンバーそれぞれが進捗具合を正確に把握できるだけでなく、チームとしての一体感を育てることが可能だ。プロジェクトのサポートとして活用してみてはいかがだろう。

まとめ

プロジェクトを進めるうえで重要なのは、現実にあった計画と、計画の先にあるチームを活性化させる目標である。目標設定、目標までの進捗を視覚化し共有できるツールは、プロジェクトの進行に役立つ。プロジェクトを円滑に進めていくために、積極的にツールを活用していくことも検討してみるべきだろう。

スピード感のある仕事をするなら社内SNSで業務効率化!

社内SNSといえば、社員間のコミュニケーションツールとしての印象が強いかもしれない。もちろん多様な働き方にも柔軟に対応したツールではあるが、導入のメリットはコミュニケーション以外にもある。

たとえば、社内SNSを活用した業務効率化だ。メイン業務が忙しく、情報共有にまで手が回っていない現状は、実は社内SNSの活用で解決できる。なぜ社内SNSが業務効率化につながるのか、その理由と、業務効率化につなげるためのポイントについて解説していこう。

社内SNSを使えば会社の業務は数倍楽になる

社内SNSを活用すれば、業務負担はぐっと軽くなるという。なぜ業務が楽になるのか、社内SNS利用のメリットを業務効率化の観点から見ていこう。

時や場所を選ばずにコミュニケーションがとれる

社内SNSが業務効率化につながる理由のひとつは、コミュニケーションの取れやすさにある。

たとえば、電話連絡をするときのことを考えて欲しい。移動中や商談中など、どうしても電話に出ることが難しく、のちほどかけ直してみたものの、今度は電話をかけてきた相手が席にいなかったことはないだろうか。

こうしたすれ違いは時間のロスにつながるだけでなく、作業の開始自体を遅らせてしまうことにもなる。

一方、社内SNSは、電話のようにタイミングを気にする必要はない。自分のタイミングで連絡や報告ができるほか、自分のタイミングでSNSに上がっている情報を確認できる。確認場所も社内にとらわれることがない。自宅や出先でも確認可能だ。

連絡のタイミングで作業を中断される必要がない点もポイントとなるだろう。優先順位の高い仕事を済ませ、落ち着いたころに内容を確認できる。緊急性の低い連絡に頭を悩ませ、作業効率を下げてしまうことがなくなるのがメリットのひとつだ。

時系列ごとに業務の振り返りができる

社内SNSに投稿された内容は、削除されない限りSNS内に残ることになる。ただし、新しい情報ほどトップに上がるため、過去の投稿が邪魔をすることはない。

これまでの投稿が時系列で並んでいるということは、仕事の振り返りが容易にできるということだ。プロジェクトの進行状況は遅れていないかなど、状況把握にも役立てることができる。

あるいはフィードバックを受けたときに、どの時点でどう行動するのがベストだったか、振り返りの参考にもできるだろう。

社内SNSを業務の振り返りに活用すれば、今後の業務進行にも役立てることができるだけでなく、過去のデータをもとにさらに効率よく業務を進められるようになるはずだ。

ノウハウを構築できる

社内SNSは、メールと違い情報の共有に優れたツールだ。メールでもCCやBCCを活用して複数人に内容を送ることはできるが、メールの量が多いと閲覧にまで至らないケースも少なくない。

その点、社内SNSはメールのような開封の手間がない、手軽に利用できるなどのメリットから、情報共有も容易だ。

たとえば、資料や画像などを共有すれば、固有の社員が持っていた知識を社内で共有することもできるだろう。効率の良い仕事の進め方が投稿されれば、ほかの社員にもその方法が伝わり、業務効率化を図ることも可能だ。

ほかにも、顧客とのやり取りを文字にして残すよう運用することで、ノウハウの吸収、ケースバイケースでの対応見本として参考にすることもできる。メールより視覚で伝わりやすいのもポイントとなるだろう。

社内SNSで業務効率化を図る際のポイント

ここまで社内SNSの利用が業務効率化につながることを紹介したが、ただ導入しただけで思うような効果が得られる訳ではない。社内で活用されてはじめて、社内SNSによる業務効率化は実行される。ここでは、社内SNSがうまく活用されるためのポイントを見ていこう。

相談しやすい環境を作る

社内SNSを導入したものの、使われないケースは少なくない。そういったことにならないためにも、日頃から社内SNSでコミュニケーションしやすい環境を整えておくことが大切だ。

そのためにも、社内SNSは一部の社員だけでなく、最終的には全員参加できる形に持って行く。さらに、SNSの活用に問題のない層、SNSをうまく活用できない層でコミュニケーションのずれが生じないためにも、導入前に世代間の差を埋めておく必要もある。

こうした準備を万全にしておくためには、何かあれば相談できるような社内環境を整備しておく必要がある。相談しやすい環境があれば、社員同士で使い方を教えあって、導入を促すことができる。

既存のツールとはすみわけをしておく

掲示板などすでに使用しているツールがあれば、どの情報をどのツールで扱うか、きっちりルールとして決めておくことが大切だ。

そうでなければ、情報が錯そうしてしまい、どの情報をどこで見れば良いのか社員の間で混乱が生じてしまう。場合によっては、重要な情報を見逃してしまうことにもなるだろう。

たとえば業務に関連が深い重要な情報だけ社内SNSを利用するなど、だれが聞いても分かりやすくシンプルなルールを設定して使い分けることが大切だ。

社内SNSのGoalousなら、チームで目標を設定し、その目標に向かって社員がフォトアクションを投稿することができる。視覚的な投稿でお互いの仕事状況を把握しやすくなるほか、気軽に利用できる空間として社員間のコミュニケーションの場にもなるだろう。業務効率化とコミュニケーションを同時に叶えるのであれば、Goalousの導入を検討されてはどうだろうか。

まとめ

社内SNSはスピーディーなコミュニケーション、社員間のノウハウの構築など、業務効率化にも役立つ。重要なのは、いかに社内SNSを社員に浸透させ、利用に持っていくかである。社内SNSで業務効率化を実現させるのであれば、日頃から相談しやすい環境をつくり、既存のツールとのすみわけを決めておくことが必要だ。

使い方を見誤るとトラブルの種に!社内SNS導入時の注意点

営業など社員の外出が多い部署内のやり取り、あるいは部署を超えてのやり取りは、ときに担当が不在のことで行き詰ってしまうことがある。こうしたコミュニケーションの滞りを解消するには、社内SNSの活用もひとつの手段だろう。しかし、社内SNS導入が必ずしも上手くいくとは限らない。

実際に企業で導入したものの、活用されていないケースが多々あるというのだ。こうした導入後の問題を最小限に抑えるには、事前に発生しうるトラブルを挙げ、予防策を張っておくことが重要となるだろう。ここでは、社内SNSの課題や注意点について挙げていく。

社内SNSでよくある課題やトラブル

まずは、社内SNSの導入で起こりやすいトラブル、課題について洗い出していこう。

一部の社員のみが使っている状況にある

よくあるトラブルのひとつは、利用する社員が偏ることだ。

実際に、社内SNSを導入したところで、社員が一律にSNSを活用できるとは限らない。普段からSNS慣れしている社員は別として、SNSを使ったことがない社員がいる可能性もある。この時点で、個人のITリテラシーの格差は明確になり、SNSを苦手とする社員は利用をためらってしまうだろう。

そうなると、社内SNSの利用者は、SNSの利用に慣れた社員ばかりになることは想像に難くない。一部の社員のみが利用している状況になると、本来期待していた部署内全体、あるいは社員間での円滑な情報伝達は滞ってしまう。

社内においても、社内SNSを活用しているグループでコミュニティができあがり、期待していた社員間の良好な関係構築の機会も奪われてしまうかもしれない。実際に社内SNSを導入した企業では、指導が行き届かなかったために、利用者が一部に偏り、導入失敗に終わってしまったケースもある。

情報漏洩のリスクがある

社内SNSは、気軽にメッセージがやり取りできる便利なツールだ。だからこそ浮き彫りになる問題もある。誤送信による外部への情報流出だ。

たとえば、メールであれば、あて先や内容など十分に注意してから送信することが多いだろう。しかし、SNSはメールのように堅苦しい文章でなくても済むことから、内容をよく精査しなかったり、送信先をよく確認しなかったりして送ってしまうミスが発生することがある。

これが、社内間で済むのであればまだ良いが、問題はほかのSNSやグループに誤って送信し、外部に内部情報を送ってしまうことだ。

ほかにも、社内SNSに対するセキュリティの意識が低いと、アカウントの乗っ取りなどによって情報が流出するリスクもある。

運用目的があいまい

運用の目的があいまいなまま導入した場合もトラブルを招く可能性がある。目的も明らかにしないまま、とりあえず導入する姿勢だと、どんなときにどんな情報を流せば良いかわからないためだ。そうなると、導入したものの活用されない状況を招いてしまう。

反対に、どんな些細な情報でも流す習慣ができあがってしまう企業もあるかもしれない。こうなると、大事な情報が埋もれてしまう可能性があるし、どうせいつもの告知だと情報を見逃す社員が出てきてしまう可能性も否めないだろう。

運用目的を明確にしないまま社内SNSを導入すると、失敗してしまうことも少なくない。

社内SNSを導入する際の注意点

ここまで社内SNS導入でよくあるトラブルを紹介してきたが、少しでもトラブルを起こさずにスムーズに導入するにはどうすれば良いだろう。社内SNSを活用するためのヒントを3つ紹介する。

段階的に導入する

社内SNSに限らず何か新しいことをはじめる場合、平等に行き渡るようにと、いきなり全体を対象に導入するケースがあるが、失敗に陥りやすい。社内SNSの蓄積データが社内にない状態ではじめると、何もかも手探りになってしまうだけでなく、社員にも戸惑いを与えてしまうためだ。

社内SNSをうまく浸透させるには、段階的に導入することがカギとなる。初めの導入は特定の部署、あるいはチームなど、少数のグループに限定して利用を開始するのが良いだろう。

少数グループに限定すると、使い方やセキュリティに関する指導も最小限で済み、全員が使えるようになるまでに大きく時間はかからない。ここで重要なのが、小規模の導入でどのような課題が見つかったか記録することだ。

一般的に多い社内SNSのトラブルは前述のとおりだが、職種や業種によって、特有の課題が見つかることがある。ここで見つかった課題は、次の段階に移行するまでの改善点として挙げることが可能であるし、運用ルール作成にも役立つ。

セキュリティやプライバシー対策をする

社内SNSで懸念されるセキュリティやプライバシー対策は、しっかりしておく必要がある。外部に大事な社内情報が洩れるリスクがあるためだ。もちろん、社員ひとりひとりへのセキュリティ教育も重要だが、会社側でできる対策も多い。

たとえば、自由参加型ではなく完全招待型にするなど、外部からの侵入を防ぐように運用することが挙げられるだろう。また、安定してサービスを利用できるようにするには、既存システムやサービスに悪影響を与えないように適切にセキュリティ管理をすることも大切だ。

合わせて、トラブルが発生した場合の対応についても決めておく必要があるだろう。

目的に合った社内SNSを選ぶ

社内SNSといってもさまざまなサービスがある。無料で提供しているからといって、とりあえずのケースで取り入れる企業もあるが、これはあまりおすすめできない。社内SNS導入の目的にマッチしているとは限らないためだ。

社内SNSの利用を促すには、まずは利用目的を明確にすること。目的が分かったら、目的に沿った機能を持つ社内SNSを導入することが重要だ。そのためにも、十分に社内SNSを比較して特徴を知り、自社の目的と照らし合わせるべきだろう。

社内SNSの中でもGoalousは、チーム内の目標達成に特化したSNSだ。目標に対して、写真付きのアクションを起こすことができ、業務プロセスを視覚化して、だれが何をしているか、ゴールに向かってどのように進んでいるか共有することに優れている。同じ目的意識をしっかり共有したいなら、導入を検討されてはいかがだろうか。

まとめ

部署内、部署を超えてのやり取りで社内SNSが注目されている。しかし、ただ導入するだけでは不十分だ。社員が積極的に活用しないケースもある。社内SNSをうまく活用するには、事前に起こりうるトラブルを理解し、対策を立てた上で導入を進めることが大切だ

社内SNSを利用しないなんてもったいない!社内SNSの利用率と今後

会社の中でも、営業部門は会社の目標達成に直結しやすい。だからこそ、営業部で成績が上がらないのは、深刻な問題だろう。成績が向上しないのにはさまざまな原因があるが、その原因のひとつは情報共有不足にある。

これからの時代、情報伝達や情報共有は、利便性の高い社内SNSの利用も検討に入れていくべきだ。今回は、社内SNS導入前に知っておきたい、一般企業の社内SNS利用率、今後の展開について紹介する。

社内SNSの利用率は?

近年注目されるようになった社内SNSだが、実際のところどれくらいの会社が取り入れているのだろうか。社内SNSの利用率の現状をまずは見ていこう。

社内SNSの利用率はいまだ低い状況にある

HR総研の調査によると、社内コミュニケーション手段としてのSNS利用率は、わずか6%にとどまった。

(参照:HR総研「社内コミュニケーションに関する調査」結果報告 https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=222

社内SNSは、多くの企業で普及が進んでいないのが現状だ。

それではどういった手段でコミュニケーションが図られるのか。最も多かったコミュニケーション方法がメール、次に対面だった。どちらも従来からあるコミュニケーションの方法で、社内SNSと比較するとどの年代の社員にも理解しやすい点が共通する。

それでは、社内SNSが従来の方法と比べて情報共有を容易にさせるにもかかわらず、利用率が低いのはなぜなのか。これは、社内SNSの機能を使いこなせていない社員が少なくないためだ。

普段からSNSを利用している世代なら社内SNSも問題なく取り入れられるだろうが、SNSにかかわりの少ない、特にベテラン社員や上位職の社員では機能を使いこなせないケースも多い。こうした世代間のコミュニケーション方法の違いが、社内SNS利用率が依然として低い原因になっている。

コミュニケーションに課題を感じている企業は多い

企業内のコミュニケーションの問題は、どうやら企業規模と密接なかかわりがある訳ではないようだ。大企業でも中小企業でも、その大半はコミュニケーションに課題を感じていることが上記と同様のHR総研の調査では浮き彫りになった。

特に問題となっているのが部署間のコミュニケーションだ。ほかにも、経営層とのかかわりの少なさ、上司と部下の関係構築についても、多くの企業で課題として挙げられた。

社内コミュニケーションといえば、まずは密接に関係している部署内で考えてしまうかもしれないが、結果を見ると決して部署内だけが活発になれば良いわけではない。社内での報告や連絡、部署間の連携がうまく行われないと、業務への支障も避けられないだろう。

それだけでなく、社員のストレス増加や生産性の低下、離職の増加にも関係するなど、コミュニケーション不足は個々の社員にも影響を与える。社内のコミュニケーション不足は早急に対処するべき課題だ。

今後、社内SNSはますます必要不可欠になる

コミュニケーションに課題を感じている企業が多いというのは、先にも説明した通りだ。進化するビジネススタイルに合わせて、今後はメールや対面以外のアプローチも必要となってくるだろう。

円滑なコミュニケーションが重視される時代に

近年、各所で働き方改革が叫ばれるようになった。働き方改革とは、一言でいえば、多様な働き方のニーズに対応するための生産性向上や環境整備に向けた取り組みである。

この働き方改革にともない、テレワークやフリーアドレスといった働き方も広がった。自宅や社内の自由席利用など、いずれも個々のニーズに合わせた働き方である。これにより、社員は必ずしも会社に出社する必要がなくなった。さらに、ICTの導入によって効率の良い働き方への動きも広まっている。

そんな働き方改革において、どの企業でも課題として挙がってくるのが、コミュニケーションの取り方だ。多様な働き方に合わせたコミュニケーション手段の選択だけでなく、スムーズに情報共有することが重要視されている。

もちろん社外とのやり取りも重要ではあるが、企業が成長していくためには、社内における社員同士のコミュニケーションによる関係構築は欠かせない。会社全体の目標や情報が共有されない状況だと、社員の目的意識が希薄になり、組織全体で意図する方向に進むことが難しくなるためだ。

今後、円滑で情報共有が確実にできるコミュニケーション方法が重視される時代になっていくのは明白だろう。

社内SNSでコミュニケーションの活性化

働き方改革に合わせたコミュニケーション方法として、さまざまな方法が生まれた。社内SNSもそのひとつである。

社内SNSは、社会の中に浸透しているSNSのビジネス版で、メールと違って複数で相互のやり取りができるのが特徴だ。メールのように定型文を並べる必要もなく、シンプルな言葉で気軽にやり取りもできる。

もともとコミュニケーションツールとして発達したからこそ、メッセージ伝達の速さ、コミュニティの形成にも優れた方法だ。うまく使うことができれば、社内での上下関係に左右されず、対等な立場で意見し、情報共有する場としても役立つ。

社内SNSでコミュニケーションが活性化されれば、社内の人間関係にも影響を与え、良い方向に動けば生産性向上にもつながるだろう。

Goalousなら、ひとりひとりが目標を達成するにあたり、フォトアクションを起こすことによって、チームの一体感を生み出すことができる。目標達成ツールとしてだけでなく、社内SNSとして活用できるのが特徴だ。コミュニケーションの活性化を期待して、Goalousの導入を検討してみてはいかがだろう。

まとめ

働き方改革など、近年のビジネスの変化にともない、よく課題として挙がるのがコミュニケーション不足だ。メールや対面など、従来からあるコミュニケーション方法だけでは、変化に対応することが難しくなる。利用率としてはまだまだ低いが、今後の展開を考えると社内SNSの活用もコミュニケーション方法のひとつとして盛り込んでいくべきだろう。