テレワークが広く普及し、導入するケースが増えた一方で、今後もテレワークを続けるべきか迷っている企業も多いだろう。
テレワークを続けるメリットはいくつかあるが、長く続けるためにはテレワークにおけるさまざまな課題を解決するための対策が必要だ。
この記事では、テレワークを実施し続けることのメリットや、現状の課題とその対策方法について紹介する。
今後もテレワークを続けることで得られるメリット
今後もテレワークを続けるべきかどうかを判断する場合、テレワークの具体的なメリットについて把握しなければならない。
まずは、テレワークを続けることで得られる経営側・社員側の双方それぞれのメリットについて紹介する。
経営側にとってのメリット
テレワークを継続することは、経営側にとってオフィスの維持コストや交通費などの経費を削減できるメリットがある。
社員が自宅などで仕事をすることになるため、オフィス機能が最小限に抑えられるためだ。また、災害時のオフィス機能を分散することにもつながるため、リスクヘッジにも役立つだろう。
さらに、「就職後はテレワークでの働き方を選択できる」ということをアピールすれば、採用規模の拡大や採用市場における自社の強みとしても活用できる。
そのほか地方在住のリモートワーカーや、育児・介護との両立を希望している人材など、対象となる求職者の幅が広がるのも大きなメリットだ。
社員側にとってのメリット
テレワークの継続は、社員側にとってもメリットがある。通勤時間が削減できることから、働き方の選択肢が増える点だ。
たとえば、出社して時短勤務を行っていた人でも、テレワークであればフルタイムで働くことができるという場合もあるだろう。
また、仕事とプライベートの両立を図る「ワークライフバランス」を重視した働き方も実現しやすい。
育児や介護との両立など、プライベートを重視したい社員の中には「出社して働くことはできないがテレワークなら従事したい」という人もいるだろう。
希望の働き方を実現しやすいため、社員によってはキャリアを途中であきらめることなく働き続けられるという大きなメリットがある。
さらに、Web会議などを活用すれば不要不急のミーティングなどは発生しないので、長時間仕事を中断されることなく、自分のペースで仕事を進めることも可能になるだろう。
現状のテレワークの問題点
テレワークを継続するのであれば、現状のテレワークにおける問題や課題を改善することが重要だ。
ここからは、テレワークの問題点としてあげられる経営側・社員側双方のデメリットについて紹介する。
経営側にとってのデメリット
テレワークを継続する場合、経営側にとってはセキュリティ面に関する問題がある。
社内で情報を管理することができないため、重要な機密事項が流出しないようにサーバーの利用制限を設けるなどの対策が必要だ。
また、テレワーク下では社員の様子を把握しにくいのもデメリットのひとつだろう。上司と部下でコミュニケーションが取りにくく、部下の進捗状況や抱えている悩み・不満などを把握することが難しい。
テレワークで働く社員の様子を把握しにくい状況が続くと、人事マネジメントにも影響を及ぼしかねない。
社員一人ひとりの業務に取り組む姿勢が見えにくい中でも、成果ばかりにこだわった人事評価にならないように注意する必要があるだろう。
社員側にとってのデメリット
テレワークを行う社員側にとってのデメリットは、同僚などとコミュニケーションを行う機会が減少する点だ。
コミュニケーションの機会が減少すると孤独感を抱きやすくなるため、業務に対するモチベーションが維持できなくなる可能性がある。
また、自宅でテレワークを行う場合、プライベート空間との切り離しが難しく、オン・オフの切り替えが曖昧になってしまうこともあるだろう。
さらに、オフィスへの通勤がなくなるので、人によっては運動不足にも陥りやすくなる。
このようなデメリットや課題を把握したうえで対策を講じることができれば、テレワークをスムーズに継続できるようになるだろう。
今後もテレワークを続けていくならどうすべきか
今後もテレワークを継続していくためには、課題に対するなんらかの対応策を打ち出す必要がある。
たとえば、部下や社員同士の進捗状況を可視化などで把握しやすくすることにより、仕事のプロセスを適切に評価できるような仕組みを構築するのも手段のひとつだ。
また、テレワークで働く社員のコミュニケーションをどのように活性化するかを検討することも重要だ。
こういったテレワークにおけるさまざまな問題を解決するために、ツールを導入する方法もある。
社員の目標管理を目的として作られたGoalous(ゴーラス)も、テレワークで活用できるツールのひとつだ。
Goalousにはメッセージ機能が搭載されているため、チャットのように気軽なやり取りでコミュニケーションを行うことができる。
また、オープンゴール機能を活用すれば、社員の目標設定をチームや社内で共有でき、達成度などの状況も容易に把握することが可能だ。
これらの機能をうまく活用すれば、テレワークの問題も解決しやすくなるだろう。
テレワーク継続の課題である、社員の状況把握やコミュニケーションの問題を解決するための手段として、Goalousの導入を検討してみてはいかがだろうか。
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まとめ
テレワークの実施を今後も継続するということは、働き方の多様化に対応した企業として社会から認知されるというメリットもある。少子高齢化による人手不足が問題視される
状況において、求職者にとって魅力的な企業に映るだろう。
テレワークの問題をうまく解決して運用できれば、人材確保や従業員の働く満足感を向上させることにもつながるのではないだろうか。