人材育成に失敗する企業の4つの課題と解決策

執筆者 | 5月 17, 2021 | マネジメント, 人材育成 | コメント0件

さまざまな理由で、人材育成がうまくいかないと悩む企業は多い。人材育成がうまくいかないのは、どのような理由があるのか。企業が抱える人材育成の課題と、人材育成を成功させるための課題解決方法を紹介する。

人材育成がうまくいかない企業の課題

人材育成がうまくいっていない企業は、なにかしらの課題を抱えていることがほとんどだ。人材育成をうまく進めるには、まず企業の課題を洗い出すのが先決である。人材育成でよく挙げられる課題をいくつか見ていこう。

人材育成にかける時間がない

人材育成は、現場の仕事をとおして行うことも多く、日常的な業務とは平行して実施される。問題は、日常業務の中で行うことによって既存の社員の負担が増えることだ。

負担が増えても育成に費やせる時間があれば良いが、日常業務や納期に追われて人材育成までしっかり手を付けられないケースも多い。

本来なら、人材育成は時間をかけて行うべきではあるが、本業がままならない状態では難しいのが問題だ。人材育成の時間が十分にとれないと、仕事の意義が伝わらないまま実務に移って新入社員が困ったり、フィードバックが適切に行えなかったり、弊害が出てしまう。

人材育成にかける予算がない

人材育成のために外部に研修を依頼することもある。大規模な研修では資料代や設備利用代、さらに外部に依頼すれば講師代などそれなりのコストが発生するだろう。

しかし、もともと人材育成に割ける予算が少ないと、外部から講師を呼ぶといったコストのかかる人材育成は行えない。

さらに問題なのは、コストのかかる人材育成を行ったところで、実際に効果があるのかということだ。人材育成には時間がかかるため、本来なら長期的な測定と分析が必要である。

しかし、コストが限られる企業では、短期間での費用対効果を優先しがちだ。結果として人材育成には意味がないと判断され、教育がしっかり行われていないケースもある。

人材が育つ風土が整っていない

人材が育つ土壌ができていない企業は、人材育成に失敗しやすい。人材育成を積極的に行う雰囲気がないためだ。

人材が育つ風土が整っていないとは、たとえば年功序列や昇給基準が不明瞭な企業などをいう。社員が頑張っても報われない環境のままだと、いくら人材育成を行ったところで社員自ら成長したいとはなかなか思えない。成果が評価されない環境は、個々の成長意欲も奪ってしまう。

また、コストが十分にないからといって、即戦力になる中途採用にばかり頼りすぎるのも問題だ。中途採用ばかりに頼って人材育成を放っておくと、将来的に会社にとって必要な人材が育たず成長を見込めない。

目標や計画のない育成を行っている

人材育成の目標や計画のない企業は、人材育成に失敗しやすい。求める人物像やスキルが不明瞭で、その場しのぎの教育になるためだ。

そのときどきで変わる教育は、学ぼうとする社員を混乱させてしまう。さらに、目標や計画のない人材育成は、社員がいつまでにどれほどの能力を身につけるべきか分からないため、モチベーションも上がらない。


人材育成における課題の解決策

次に、それぞれの人材育成の課題の解決策を紹介する。

教育にかける時間を捻出する

本来の業務が手一杯で、教育にかけられる時間をつくれないのは、企業にとって大きな課題だ。人員を補充して時間を作りだす方法もあるが、現状手一杯の会社で、人材を増やして時間を確保するのは難しいだろう。

時間がないのであれば、時間が確保できるように考える。育成担当者がいる場合は、担当者の業務をほかの社員に割り振って、時間を作るようにすると良い。社内での育成に限界があるなら、外部の研修やセミナーを活用するのも方法としてあげられるだろう。

ほかにも、非効率な業務を効率化し、時間を作りだす方法もある。業務効率化ツールを活用すると良いだろう。

社内SNS型のGoalous(ゴーラス)なら、オープンゴール機能でチームの目標を共有できる機能のほか、フォトアクション機能などコミュニケーションを活性化できる機能もある。コミュニケーションと状況の可視化で、業務効率化を図ることが可能だ。

費用を削減できる育成方法を導入する

人材育成にかかるコストを抑えたいなら、社内リソースを活用すると良いだろう。

外部に依頼するよりも、社内での社内の担当者による研修の方がコストを抑えられる。社内リソースを活用した育成は、特に実務的な育成の面で効果が期待できる。

デジタルラーニングやテレビ電話を活用すると集合の必要がなくなるので、さらなるコスト削減が期待できる。必要に応じて、集合型かオンラインか検討するのが良い。

社内制度を見直す

不透明な評価や成果を上げても評価されない環境は、従業員のモチベーションの低下を招いてしまう。

人材育成の土壌が整っていないのであれば、社内制度の見直しから始める。社内制度見直しの理由は、社員の成果をしっかり評価できるようにすることにある。

社員が自発的に成長したと思えるように、能力向上を阻む制度を取り除き、能力向上にメリットとなる制度を取り入れる。

指導側についてもモチベーションを維持できるように、評価基準の項目に人材育成の目標を含めると良い。

人材育成計画を立てる

計画や目標を立てず、人材育成計画が行き当たりばったりだと育成はうまくいかないと説明した。効果的に人材育成を行うには、人材育成計画を立てるのが良い。

人材育成計画では、誰が、いつまでに、どのようなスキルを習得するか、段階に応じた具体的な基準を設けて作成していく。人材育成計画のメリットは、計画に沿って将来に向けた人材を育成できることだ。何をすべきか明確になるため、社員にとってもメリットがある。

人材育成計画については、以下の記事でも詳しく紹介している。以下も参考にしていただきたい。

次世代のリーダーが育つ人材育成計画の立て方5ステップ

まとめ

人材育成では多くの企業が課題を抱えている。うまくいかない人材育成を解決するには、課題を把握し、企業に合った策を実行していくことだ。時間に余裕がないなら、業務効率化ツールの活用も解決策としてあげられるだろう。

Goalousの無料セミナーでは、人材育成にも役立つ目標管理などについてセミナーを実施している。詳しく知りたい方は、ぜひ参加してみてはいかがだろう。


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